Jリーグ審判の資格取得・年収・2026年最新一覧からVARの仕組みまで徹底解説

Jリーグの試合で、ゴールの取り消しやPKの判定、退場処分をめぐって議論が起きることは珍しくありません。試合の勝敗を左右する判断を下す審判員は、どのような基準でプレーを裁き、どうすればJ1の主審を担当できるのでしょうか。

2026年10月現在、Jリーグではシーズン移行に伴い、2026年の特別シーズンを経て2026/27シーズンが進行しています。日本サッカー協会（JFA）とJリーグの公式発表をもとに、審判資格の取得方法、J1・J2・J3の担当決定、最新の担当審判員一覧、プロフェッショナルレフェリーの報酬、VARの介入条件まで整理します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 資格取得：Jリーグの主審・副審を担当するにはサッカー1級審判員の資格が必要で、昇級には審査と継続的な評価が伴う。
• 2026年最新情報：Jリーグの担当審判員は主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の計149名。2026/27シーズンのプロフェッショナルレフェリーは4月の追加契約を経て29名となった。
• 判定と報酬：VARが介入できるのは原則として4種類の重大事象に限られ、審判の年収は試合手当やプロ契約の有無によって異なる。

【Jリーグ審判はどう決まる？】1級資格の取得方法とJ1・J2・J3の担当基準

Jリーグの審判員になるためには、競技規則を理解しているだけでは足りません。試合を正確にコントロールする技術、選手との適切なコミュニケーション、試合中に走り続けられる体力、瞬時に判断する能力が求められます。

日本サッカー協会（JFA）の審判制度では、サッカーの審判資格は4級から1級までの段階に分かれています。Jリーグの主審・副審を担当するには、原則としてサッカー1級審判員の資格が必要です。ただし、1級を取得すれば自動的にJリーグを担当できるわけではありません。

サッカー審判員の資格は4級からスタート

一般的な資格取得ルートは、都道府県サッカー協会が開催する4級審判員の取得講習会から始まります。その後、実際の審判活動を積み重ね、上位資格への昇級を目指します。

• 4級審判員：地域の少年サッカーや一般の大会など、所定の範囲の試合を担当するための基礎資格。
• 3級審判員：都道府県サッカー協会が主催する試合を担当できる水準。活動実績を積み、上位資格を目指す段階。
• 2級審判員：地域サッカー協会が主催する試合を担当できる水準。
• 1級審判員：JFAが主催するサッカー競技を担当できる上位資格。Jリーグ担当審判員を目指すうえで必要となる。

3級から2級への昇級には、都道府県サッカー協会での活動や推薦などが関係します。2級から1級への昇級では、所属する地域サッカー協会からの推薦を受け、JFAが実施する認定審査に合格する必要があります。

1級審判員の認定で評価される項目

JFAが公表している1級審判員の認定審査では、主に次の項目が評価されます。

• 競技規則に関する知識を確認するテスト
• 指定された試合を担当し、年間を通して受ける試合評価
• 持久力を確認するYO-YOテスト
• 瞬発力や走力を確認するスプリントテスト

重要なのは、筆記試験だけでなく、実際の試合で安定したパフォーマンスを発揮し続けることです。反則を見極める能力に加え、適切なポジショニングや選手との対話、試合の流れを読む力も必要になります。

また、JFAとJリーグは選手OBを対象とした審判の早期養成にも取り組んでいます。2025年に公表された施策では、通常は4級取得からJ1担当まで約10年を要する道のりを、対象となる選手OBについて最短約5年に短縮するプログラムが示されました。これは一般の受験者全員に適用される飛び級制度ではなく、対象者向けの特別な養成ルートです。

J1・J2・J3の担当は誰が決めるのか

Jリーグの担当カテゴリーは、JFAの審判委員会が審判員を評価し、翌年の担当カテゴリーを決定する仕組みです。JFAの公式FAQでも、1年間を通した評価を経てJ1・J2・J3の担当が決まると説明されています。

そのため、1級審判員になった直後からJ1を担当できるとは限りません。試合評価、競技規則の理解、体力、安定性などを積み重ね、上位カテゴリーを担当する能力があると判断される必要があります。

また、J1担当からJ2担当へ変わった場合に、必ずしも資格を失ったわけではありません。カテゴリーの決定は年間評価に基づく運用であり、資格の有無と、その年にどのカテゴリーを担当するかは別の問題です。

【2026年最新一覧】Jリーグ担当審判員149名とプロフェッショナルレフェリーの現在

Jリーグは2026年1月27日、2026年の特別シーズンと2026/27シーズンを対象とする担当審判員を発表しました。公式発表に記載された人数は、主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の合計149名です。

発表資料には、氏名や生年月日、1級審判員への登録年度、J1・J2・J3での担当試合数、国際審判員登録の有無、VAR・AVARの担当状況などが掲載されています。特別シーズンと2026/27シーズンの担当審判員を調べる際は、この公式一覧が基本資料になります。

2026/27シーズンのプロフェッショナルレフェリーは29名

JFAは2026年1月にプロフェッショナルレフェリー（PR）27名との契約を発表しました。その後、4月1日付で主審の上村篤史氏と副審の安藤康平氏が加わり、2026/27シーズンの契約者は主審20名、副審9名の計29名となりました。

JFAの2026年4月1日付の発表によると、J1の主審は全員がプロフェッショナルレフェリーとなっています。トップカテゴリーの主審が審判活動に専念できる環境を整え、トレーニングや試合分析に使える時間を確保する狙いがあります。

2026/27シーズンのPR一覧は次のとおりです。

主審（20名）

飯田淳平、木村博之、荒木友輔、福島孝一郎、池内明彦、笠原寛貴、中村太、清水勇人、山下良美、谷本涼、御厨貴文、小屋幸栄、上田益也、長峯滉希、高崎航地、大橋侑祐、須谷雄三、先立圭吾、椎野大地、上村篤史。

副審（9名）

聳城巧、西橋勲、渡辺康太、武部陽介、淺田武士、道山悟至、坂本晋悟、長谷川雅、安藤康平。

なお、PRはJリーグ担当審判員全体と同じ意味ではありません。Jリーグを担当する審判員の中には、別の本業を持ちながら審判活動を行う人もいます。PRはJFAと契約し、審判活動を主たる収入源として活動する専門職の枠組みです。

一覧を見るときに確認したいポイント

審判員の名前だけでなく、J1・J2・J3それぞれの担当実績やVAR・AVARの担当資格にも注目すると、現在の役割が理解しやすくなります。

• 担当カテゴリー：その年にJ1・J2・J3のどの試合を担当するか。
• 担当実績：過去の担当試合数から、トップカテゴリーでの経験を確認できる。
• VAR・AVAR：映像判定を担当する役割に選ばれているか。
• 国際登録：FIFAの国際審判員として登録されているか。
• 新規担当：当該年度に新しくJリーグの担当審判員に加わったか。

担当審判員の一覧は毎年見直されます。前年の一覧や、PRだけを掲載したリストを2026年の全担当者一覧と混同しないことが大切です。

【主審・副審・VARの違い】Jリーグの判定基準と介入条件を整理

サッカーの審判は、主審がすべてを一人で判断しているわけではありません。主審、副審、第4の審判員、VAR、AVARなどが役割を分担し、互いに連携して試合を運営します。

JFAの2026/27年版競技規則では、主審が試合をコントロールし、最終的な判断を下す立場にあると定められています。ほかの審判員は、主審の判断を補助する役割を担います。

VARが介入できるのは4種類の事象

Jリーグ公式サイトのVAR解説によると、VARが対象とするのは次の4種類です。

• 得点か、得点ではないか：ゴールが認められるかどうかに関する判定。
• PKか、PKではないか：ペナルティーキックを与えるべきかどうかの判定。
• 退場か、退場ではないか：直接退場に関する判定。2枚目のイエローカードによる退場は対象外。
• 警告・退場の人間違い：カードを提示する相手を間違えた場合の確認。

ただし、対象となる事象が発生しただけで、必ず判定が変更されるわけではありません。原則として、明白な誤り、または審判員が見逃した重大な事象がある場合に介入します。

たとえば、ペナルティーエリア内で反則があったかどうかについて、映像を見ても判断が分かれる場合、VARが自動的に判定を変更することはありません。VARは「より良い判定を探すための仕組み」ではなく、「明白な誤りを正すための仕組み」だからです。

VARオンリーレビューとオンフィールドレビューの違い

VARの確認方法には、大きく分けて2つあります。

VARオンリーレビューは、VARから伝えられる映像情報をもとに主審が判断する方法です。ボールがゴールラインを越えたか、オフサイドの位置がどこだったかなど、客観的な事実を確認する際に用いられます。

オンフィールドレビュー（OFR）は、主審がピッチ脇のモニターで映像を確認する方法です。反則の強さや、オフサイドポジションにいた選手が相手を妨害したかどうかなど、主観的な判断が必要な場面で用いられます。

どちらの場合も、最終的な判定を下すのは主審です。VARが主審にレビューを提案しても、主審が映像を確認したうえで元の判定を維持する場合があります。

【Jリーグ審判の年収・報酬の実態】試合手当とプロ契約はどう違う？

Jリーグ審判の収入は、プロフェッショナルレフェリーとしてJFAと契約しているかどうか、担当するカテゴリー、年間の担当試合数などによって異なります。すべての審判員に共通する固定年収があるわけではありません。

試合手当はJ1・J2・J3で異なる

Jリーグが2025年に公表した審判領域の質向上策では、担当審判員の試合手当が見直されました。公表された主審・副審の手当水準は次のとおりです。

• J1主審：1試合15万円
• J2主審：1試合7万円
• J3主審：1試合5万円
• J1副審：1試合8万円
• J2副審：1試合4万円
• J3副審：1試合3万円

これらは2025年の改定で公表された水準です。実際に適用される条件は、対象年度や大会の試合実施要項を確認する必要があります。また、交通費・宿泊費などは手当とは別に規程に基づいて扱われます。

J1主審を30試合担当した場合の単純計算

1試合15万円という手当を基準に、仮にJ1主審を年間30試合担当した場合、試合手当は合計450万円になります。

ただし、これは手当だけを単純に掛け算した試算であり、実際の年収を示す数字ではありません。担当試合数やカテゴリーの構成は人によって異なり、PRの場合は基本報酬も関係します。

プロフェッショナルレフェリーの年収は公表されている？

PRは、審判活動を主たる収入源とする専門職です。JFAは2002年に制度を導入し、トップレベルの審判員が国内外の大会で安定したパフォーマンスを発揮できる環境を整えてきました。

一方、PRの個々の年収や基本報酬について、選手の契約年俸のような一律の公式一覧が公開されているわけではありません。そのため、「Jリーグ審判の年収は一律で1,000万円以上」といった断定はできません。

Jリーグの2024年シーズンレビューでは、当時、審判員の約9割が副業として審判を行っていると説明されていました。審判員の専業化を進めることは、トレーニングや試合分析の時間を確保し、判定の質を高めるための課題の一つです。

2026/27シーズンにはPRが29名となり、JFAの発表ではJ1の主審全員がプロ契約者となりました。こうした変化は、審判を専門職として支える体制が強化されていることを示しています。

【誤審はなぜ起きる？】判定への評判・批判と審判制度の課題

試合後に審判の判定が議論になる理由は、単純にルールを知らない審判員がいるから、という説明だけでは足りません。サッカーの判定には、瞬間的な事実確認と、競技規則に基づく解釈の両方が関係しています。

誤審や判定の食い違いが起きる主な理由

• 視野とポジショニング：選手が密集する場面では、主審の視線が遮られ、接触の瞬間を正確に確認できないことがある。
• プレーの速度：接触やハンドなどの事象は一瞬で起こり、複数の出来事を同時に判断しなければならない。
• 競技規則の解釈：接触が反則に当たるか、ハンドが反則となるかなど、状況を踏まえた判断が必要になる。
• 副審との連携：オフサイドやボールのアウトなどは、複数の審判員が異なる位置から見た情報を共有して判断する。
• 映像と現場の違い：テレビでは複数の角度やスロー映像を見られるが、主審は試合中に同じ条件で確認できるとは限らない。

特に議論になりやすいのが、ハンド、ペナルティーエリア内の接触、オフサイド、ファウルの強さです。競技規則を知っていても、実際のプレーがその規則に該当するかどうかは、状況を正確に把握したうえで判断する必要があります。

VARがあるのに誤審がなくならない理由

VARはすべての判定を再確認する仕組みではありません。対象となるのは得点、PK、直接退場、人間違いという4種類の重大事象であり、それ以外の通常のファウル判定などに自由に介入できるわけではありません。

また、VARの対象となる事象でも、映像を確認して明白な誤りが認められなければ、判定は変更されません。映像があるからといって、あらゆるプレーについて全員が納得する唯一の答えを導き出せるわけではないのです。

審判への批判をどう見ればよいか

判定への批判を評価する際は、まず競技規則に照らして何が争点なのかを確認することが重要です。反則の有無が争点なのか、警告や退場の基準なのか、それともVARの対象となる事象なのかによって、検討すべき内容が変わります。

たとえば、オフサイドの位置が争点なら、選手がボールをプレーした瞬間の位置関係を確認する必要があります。一方、接触が反則に当たるかが争点なら、接触の強さやプレーの状況など、競技規則に沿った判断が必要です。

試合後の批判を読む際も、映像や競技規則を根拠にした検証と、応援するチームの立場から生じた不満は区別したいところです。判定が批判されたという事実だけでは、誤審だったことの証明にはなりません。

【歴代の有名審判員と女性審判員】西村雄一・山下良美らの実績

日本のサッカー審判界には、国内リーグで長年にわたって経験を積み、国際大会でも活躍してきた審判員がいます。歴代の実績を見ると、Jリーグの審判が国内リーグだけでなく、世界の舞台を目指すキャリアでもあることがわかります。

西村雄一氏：Jリーグ通算682試合を担当

西村雄一氏は、JFAが公表した経歴によると、1999年に1級審判員に登録され、2004年から2014年まで国際主審を務めた人物です。2010年のFIFAワールドカップ南アフリカ大会では決勝戦の第4審判を担当し、2014年のブラジル大会では開幕戦の主審を務めました。

国内でも実績を残し、Jリーグ最優秀主審賞を計11回受賞しています。JFAの2024年12月15日付発表によると、Jリーグでの通算担当試合数は682試合でした。

西村氏は2024シーズンをもってトップリーグの担当審判員から退き、2025年からJFAの審判マネジャーに就任しました。試合を裁く立場から、審判員を支援し育成する立場へと役割を移した事例です。

山下良美氏：女性審判員の活躍を広げた存在

山下良美氏は、国際大会とJリーグの双方で実績を重ねてきた審判員です。JFAの公式プロフィールによると、大学時代にサッカーを続けながら審判資格を取得し、2012年に女子1級審判員、2015年に国際審判員に登録されました。

2021年には、女性審判員として初めてJリーグの担当主審リストに入り、J3の試合を担当しました。2022年のFIFAワールドカップ・カタール大会では、女性審判員として初めて審判団に選出されたことでも知られています。

山下氏の経歴は、審判員として必要なのは性別ではなく、競技規則の理解、試合での評価、体力や技術であることを示しています。

女性がJリーグの審判員になるには？

女性もサッカー1級審判員の資格を取得し、Jリーグを担当できます。JFAは2024年4月以降、性別によって分かれていた審判資格を統一し、「サッカー1級審判員」に一本化しました。

女性だから特別な下位資格から始めるという仕組みではなく、所定の資格取得と認定審査、試合評価を経て上位カテゴリーを目指します。山下氏のように国際大会で実績を重ねる審判員もおり、女性審判員が担当できる試合の幅は広がっています。

【Jリーグ審判】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：Jリーグの審判になるには、何級の資格が必要ですか？
A1：Jリーグの主審・副審を担当するには、原則としてサッカー1級審判員の資格が必要です。4級から3級、2級へと活動実績を積み、地域サッカー協会の推薦やJFAの認定審査などを経て1級を目指します。1級を取得した後も、Jリーグ担当審判員として選ばれるには継続的な評価が必要です。

Q2：Jリーグの審判員はJ1・J2・J3をどのように担当するのですか？
A2：JFAの審判委員会が、試合での評価などを踏まえて翌年の担当カテゴリーを決定します。1級審判員の資格を取得しただけで、J1を担当できるわけではありません。

Q3：Jリーグ審判の年収はいくらですか？
A3：一律の年収はありません。試合手当は担当カテゴリーや役割によって異なり、PRの場合は基本報酬も関係します。Jリーグが2025年に公表した水準では、主審の試合手当はJ1が15万円、J2が7万円、J3が5万円でした。PR個人の年収は一律の公式一覧として公表されていません。

Q4：VARはどんな判定でも確認できますか？
A4：いいえ。原則として得点、PK、直接退場、人間違いの4種類の事象が対象です。明白な誤りや見逃された重大な事象がある場合に介入し、最終判定は主審が下します。2枚目のイエローカードによる退場はVARの対象外です。

Q5：女性でもJリーグの主審になれますか？
A5：なれます。女性もサッカー1級審判員の資格を取得でき、必要な審査や評価を経てJリーグを担当できます。山下良美氏は2021年に女性として初めてJリーグ担当主審リストに入りました。

Q6：2026年のJリーグ担当審判員は何人ですか？
A6：Jリーグが2026年1月27日に発表した一覧では、主審54名、副審94名、VAR／AVAR専任1名の計149名です。プロフェッショナルレフェリーは、その後の追加契約を経て2026/27シーズンに29名となっています。

まとめ：Jリーグ審判の仕組みを知ることが判定を理解する第一歩

Jリーグ審判の仕事は、笛を吹いて反則を取ることだけではありません。競技規則に基づいて瞬時に判断し、選手や副審と連携しながら、試合を公平かつ安全に進行させる役割を担っています。

Jリーグを担当するには1級審判員の資格が必要で、J1・J2・J3の担当は年間の評価を踏まえて決まります。2026年は特別シーズンと2026/27シーズンへの移行期に当たり、担当審判員149名、PR29名という体制が公表されました。

また、審判の報酬は試合手当とプロ契約の有無によって異なり、PRの個別年収が一律に公開されているわけではありません。VARも万能の判定システムではなく、対象となる重大事象について明白な誤りを正すための補助的な仕組みです。

判定に疑問を感じたときは、まず競技規則とVARの対象範囲を確認することが、誤解を減らす近道です。審判制度や報酬の仕組み、担当審判員の実績まで知ることで、Jリーグの試合をより深く理解できるようになります。 （出典: j リーグ 審判（Yahoo!ニュース））