服の発がん性は着るだけで危険？SHEIN検出事例と洗濯の効果・安全な選び方を2026年徹底解説

服に発がん性物質が含まれていると聞くと、普段着ているTシャツや子供服まで心配になる人は少なくありません。実際、海外の衣類検査では、ファストファッション製品からフタル酸系可塑剤やホルムアルデヒド、PFASなどの有害化学物質が検出されています。なかでもSHEINの子供用シューズから基準値の428倍に相当するフタル酸系可塑剤が検出された事例は、大きな注目を集めました。

ただし、化学物質が検出されたことと、その服を着ることでがんになることは同じではありません。物質の種類や含有量、皮膚への接触、曝露期間、実際に体内へ取り込まれる量によって健康リスクは異なります。2026年10月時点の調査結果を踏まえ、SHEINの検出事例の正確な経緯、服に含まれる有害化学物質の影響、洗濯による低減効果、購入時に確認したいポイントまで整理します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 服は着るだけで直ちに発がんリスクが高まるわけではない：検出された物質の種類、濃度、曝露量、接触期間を分けて考える必要がある。
• SHEINの428倍事例：ソウル市が2024年5月に公表した検査で、子供用シューズからフタル酸系可塑剤が基準値の428倍検出された。2023年の検査結果として紹介するのは正確ではない。
• 2026年も調査報告が続く：グリーンピース・ドイツの2026年3月の調査では、再検査した31製品のうち25製品でEUの化学物質規制値超過が報告された。
• 新品の服は洗濯してから着る：ホルムアルデヒドなどの低減に役立つ場合があるが、すべての有害物質を除去できるわけではない。
• 安全性は価格や臭いだけでは判断できない：素材表示、製品の安全性に関する情報、検査結果、信頼できる認証などを組み合わせて判断する。

【結論】服の発がん性や健康影響は、着るだけで問題になるのか？

最初に押さえたいのは、服に化学物質が使われていること自体は珍しくないという点です。衣類の製造には、染料、柔軟性を高める添加剤、シワを防ぐ加工剤、撥水剤、溶剤などが使われることがあります。適切に管理された製品であれば、化学物質が使われているという理由だけで、健康被害が生じると判断することはできません。

一方、製品に含まれる物質が規制値を超えている場合や、皮膚に触れる製品から有害物質が継続的に移行する場合は、注意が必要です。特に乳幼児は、衣類を口に入れたり、汗をかいた状態で長時間触れたりするため、製品の素材や安全性を慎重に確認したい対象です。

ここで区別したいのが「危険有害性」と「実際のリスク」です。危険有害性とは、ある物質が特定の条件で発がん性や生殖への影響などを引き起こす性質を指します。リスクは、その物質にどの程度、どの経路で、どれくらいの期間さらされるかを考慮して評価します。

例えば、国際がん研究機関（IARC）が発がん性を認めている物質が衣類から検出されたとしても、それだけで着用者のがん発症率が高まると断定することはできません。検出量、皮膚からの吸収量、揮発による吸入、曝露期間などの情報が必要です。

逆に、目に見える異常がなく、臭いもしないからといって、化学物質が含まれていないと判断することもできません。消費者が確認できる情報には限界があるため、販売元の品質管理や第三者機関による検査結果が重要になります。

つまり、服の発がん性を考える際は「化学物質が検出されたか」だけでなく、「何が、どれくらい含まれ、どのような曝露が想定されるのか」という順序で考えることが大切です。

【SHEINの428倍問題】ソウル市の検査と2026年最新調査を整理

SHEINの衣類や子供用品をめぐる有害化学物質の問題は、単なるネット上の噂ではありません。韓国のソウル市や環境NGOのグリーンピースは、実際に販売されていた製品を対象に検査を実施し、一部製品で規制値超過を報告しています。

ただし、インターネット上では検査年や製品の種類が混同されることがあります。特に「2023年のソウル市調査で428倍」という説明は、428倍の結果が報じられた検査の公表時期と一致しません。正確な経緯を整理します。

2024年5月の428倍事例について、聯合ニュースの報道によると、ソウル市が検査したSHEINの子供向け革製品8点のうち7点で有害物質が検出されました。内訳には、フタル酸系可塑剤のほか、基準値を超えるホルムアルデヒドや鉛が含まれています。

特に注目されたのが、検査対象となった子供用シューズ2足のうち1足から検出されたフタル酸系可塑剤です。濃度は許容値の428倍に達しました。この数字は、該当製品の化学物質含有量が基準を大幅に上回っていたことを示すもので、着用者の発がんリスクが428倍になるという意味ではありません。

さらに、グリーンピース・ドイツが2025年11月に公表した調査では、56製品中18製品でEUの規制値超過が報告されました。2026年3月の追跡調査では、以前問題が指摘された製品と同一または類似する31製品のうち25製品で再び規制値超過が報告されています。

この結果は、問題を指摘された製品の販売停止や、類似商品を含めた品質管理が十分かどうかという課題を浮き彫りにしました。ただし、追跡調査は問題が疑われた商品を意図的に選んでいるため、「SHEINで売られている服の約81％が危険」と一般化することはできません。

また、これらの調査はEUや韓国の基準を用いて評価されたものであり、検査対象、適用される基準、対象物質によって結果は異なります。調査報告を読む際には、検査した製品数、検出された物質、基準値、検査時期を合わせて確認することが重要です。

【服に含まれる有害化学物質】フタル酸エステル・ホルムアルデヒド・芳香族アミン・PFASの影響

衣類に関連する有害化学物質は、一括りにはできません。柔軟性を高めるために使われるもの、シワを防ぐために使われるもの、撥水性を持たせるもの、染色工程に関係するものなど、用途も健康影響も異なります。

検査結果を正しく理解するには、物質ごとの特徴を押さえておく必要があります。

1．フタル酸エステル（フタル酸系可塑剤）

フタル酸エステルは、プラスチックを柔らかくするために使用される化学物質群です。衣類そのものだけでなく、靴の合成皮革、プリント部分、樹脂製の装飾などに関連して検査対象になることがあります。

一部のフタル酸エステルでは、内分泌系への影響や生殖・発達への悪影響が懸念されています。ただし、フタル酸エステルは複数の物質の総称であり、すべてが同じ毒性や発がん性を持つわけではありません。物質名と濃度を確認することが不可欠です。

特に子供用品では、皮膚との接触だけでなく、口に入れる行動なども考慮する必要があります。子供用シューズやプリント付き衣類の検査で基準値超過が確認された場合は、該当製品の使用を避ける判断が合理的です。

2．ホルムアルデヒド

ホルムアルデヒドは、衣類のシワを防ぐ加工や形態安定加工などに関連する化学物質です。衣類からの曝露では、皮膚のかゆみ、赤み、刺激などが問題になることがあります。敏感肌の人や乳幼児では、こうした刺激に注意が必要です。

一方、ホルムアルデヒドはIARCによってヒトに対する発がん性がある物質に分類されています。ただし、この分類は物質そのものの発がん性に関する評価であり、衣類からの低濃度曝露によって、どの程度のがんリスクが生じるかを直接示すものではありません。

米国国立がん研究所（NCI）も、ホルムアルデヒドの健康影響について、曝露の程度や状況を踏まえて説明しています。新品の服を着て皮膚刺激が起きることと、長期間にわたる高い曝露による発がんリスクは、分けて考える必要があります。

3．芳香族アミンと染料関連物質

衣類の染色では、染料やその分解生成物が安全性評価の対象になることがあります。特に一部のアゾ染料から生じる芳香族アミンには、発がん性が問題となる物質が含まれます。

ここで注意したいのが、「アリルアミン」と「芳香族アミン」は同じ言葉ではないという点です。衣類の染料と発がん性の文脈で一般的に問題となるのは、特定の芳香族アミンです。これらを混同して、アリルアミンが衣類から一律に検出されていると説明するのは正確ではありません。

染料関連物質のリスクは、どの化学物質が、どの部位から、どの濃度で検出されたかによって評価します。衣類の色が濃いことや、染料の臭いが強いことだけで、発がん性を判定することはできません。

4．PFAS（有機フッ素化合物）

PFASは、撥水性や耐油性などを持たせる目的で利用されることがある化学物質群です。アウトドア用の衣類や撥水加工製品などで問題になる場合があります。環境中で分解されにくい性質を持つものがあり、長期的な環境残留が懸念されています。

国際がん研究機関は2023年、PFASの一種であるPFOAをヒトに対して発がん性があるグループ1、PFOSをヒトに対して発がん性がある可能性があるグループ2Bに分類しました。ただし、これはPFAS全体が同じ発がん性を持つという意味ではありません。

PFASについては、発がん性だけでなく、免疫系や肝臓、生殖・発達などへの影響も研究されています。衣類での検出を評価する際には、個別の物質、含有量、使用条件、曝露経路を確認する必要があります。

5．鉛・カドミウムなどの重金属

重金属は、染料や顔料、金属製の装飾品、プリントやコーティングなどに関連して検査対象になることがあります。鉛は特に子供の神経発達への影響が問題となり、カドミウムには発がん性や腎臓への影響が知られています。

これらも、検出されたという事実だけで健康被害の発生を断定することはできません。しかし、製品の基準値を超えている場合には、通常の使用を続けるのではなく、使用を控え、販売元や関係機関の案内を確認することが適切です。

【洗濯で有害物質は落ちる？】新品の服を洗う効果と限界

新品の服を洗ってから着ることは、化学物質への曝露を減らすための現実的な対策の一つです。ただし、洗濯による効果は物質の性質や加工方法、繊維の種類によって異なります。「一度洗えば発がん性物質がすべて除去される」という考え方は正しくありません。

米国疾病予防管理センター（CDC）の関連機関である有害物質・疾病登録庁（ATSDR）は、形態安定加工された衣類などから放出されるホルムアルデヒドについて、新しい衣類を洗うことで放出量を減らせる場合があると説明しています。ニュージーランドの製品安全当局も、新品の衣類を洗濯し、風通しのよい場所で干すことを推奨しています。

特に、肌に直接触れる下着やTシャツ、乳幼児の衣類、肌が敏感な人が使用する衣類では、洗濯表示に従って着用前に洗っておくとよいでしょう。新品特有の臭いが気になる場合も、洗濯と換気を試す価値があります。

ただし、フタル酸エステルやPFAS、重金属などについては、洗濯だけで安全な状態になるとは限りません。素材や加工の内部に含まれる物質は、通常の家庭洗濯では十分に除去できない場合があります。

また、洗濯によって化学物質や合成繊維の微細な繊維が排水に流出する可能性もあります。環境への負荷を減らす意味でも、不要に何度も洗うより、製品の品質や安全性を購入時点で確認することが合理的です。

新品の服を洗うときの基本手順

• 洗濯表示を確認し、素材に合った方法で洗う。
• 肌に直接触れる衣類や子供服は、着用前に一度洗うことを検討する。
• 洗濯後は十分に乾燥させ、必要に応じて風通しのよい場所で保管する。
• 洗濯しても刺激や異臭が続く場合は、無理に着用しない。
• 規制値超過などの安全上の問題が公表された製品は、洗濯して使い続けようとせず、使用を中止する。

洗濯は曝露低減の補助策であり、品質管理に問題がある製品を安全な製品に変える手段ではありません。購入前の確認と、着用前の適切な洗濯を組み合わせることが重要です。

【服の発がん性を見分ける方法】安全な服を選ぶための5つの判断基準

衣類に発がん性物質が含まれているかどうかを、消費者が見た目だけで判別する方法はありません。色、価格、ブランド、臭いだけでは、安全性を正確に判断できないためです。購入時には、次の5つのポイントを確認しましょう。

1．素材表示と加工内容を確認する

ポリエステル、綿、ナイロンなどの素材表示は、衣類の基本的な構成を知る手がかりになります。ただし、素材表示だけで使用された染料や加工剤、残留化学物質の量まで分かるわけではありません。撥水・防汚・形態安定などの加工がある製品では、必要に応じてメーカーの安全性情報も確認しましょう。

2．第三者機関による認証や検査結果を確認する

OEKO-TEX STANDARD 100など、繊維製品の有害物質検査に関する認証は、製品選びの参考になります。ただし、認証の対象範囲や基準、認証番号の有効性を確認することが重要です。認証があることだけで、あらゆる物質について絶対的な安全性が保証されるわけではありません。

3．販売元の情報開示と品質管理を見る

製品の素材だけでなく、製造・検査体制、化学物質管理方針、問い合わせ先、製品の回収や販売停止に関する対応も判断材料になります。問題が報告された際に、類似商品を含めて調査する体制があるかどうかは、価格だけでは分からない重要なポイントです。

4．子供服や肌に直接触れる衣類は慎重に選ぶ

乳幼児の衣類は、口に入れる可能性や長時間の皮膚接触を考慮し、品質情報が明確な製品を選ぶと安心につながります。プリントや樹脂加工、装飾が多い製品についても、必要に応じて安全性の情報を確認しましょう。肌荒れが起きやすい人は、刺激を感じる製品の着用を避けてください。

5．異臭や皮膚刺激を軽視しない

強い臭いがあるからといって、必ず発がん性物質が含まれているとは限りません。反対に、臭いがしない製品が必ず安全とも限りません。着用後に赤み、かゆみ、ヒリヒリ感などが出た場合は、まず使用を中止し、必要に応じて医療機関に相談しましょう。

なお、ファストファッション全体を一律に危険と判断することも適切ではありません。問題は価格の安さそのものではなく、個々の製品における化学物質管理、検査体制、情報開示、規制への適合状況です。ブランド名だけで安全性を決めつけず、具体的な製品情報を基に判断する姿勢が求められます。

【プロの結論】2026年の衣類安全性を考えるうえで重要なこと

2026年の衣類安全性をめぐる議論で見逃せないのは、問題が単に「服に有害物質が入っているかどうか」にとどまらないことです。製品の検査、販売停止、類似商品の再検査、消費者への情報提供までを含めた管理体制が問われています。

グリーンピースの2025年・2026年の調査は、問題が指摘された製品と同一または類似する商品が再び検査対象となり、規制値超過が報告された点で注目されます。個々の検査結果だけでなく、販売事業者が指摘を受けた後にどのような対応を取ったかも、消費者が確認すべき情報です。

また、グリーンピースが取り上げている環境面の課題も無視できません。衣類の製造工程で使われた化学物質は、製品の使用や洗濯、廃棄を通じて環境中に放出される場合があります。特に分解されにくいPFASなどでは、消費者の健康リスクだけでなく、製造現場や環境への長期的な影響も考える必要があります。

一方、環境NGOによる調査は、特定の製品群を対象に実施されたものです。検査結果は問題の存在を示す重要な証拠ですが、調査対象外の製品まで同じ状態だと断定する材料にはなりません。調査の対象と方法を理解しながら、製品単位で安全性を判断することが大切です。

消費者にできる対策は、必要以上に衣類を恐れることではありません。信頼できる販売元を選び、検査や認証の情報を確認し、新品の衣類は適切に洗濯する。安全上の問題が公表された製品については、使用を控えて販売元の案内に従う。この基本を積み重ねることが、現実的なリスク管理につながります。

【服発がん性影響】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：SHEINの服は着るだけでがんになりますか？

A1：そのように断定することはできません。SHEINの一部製品で有害化学物質の規制値超過が報告されていますが、製品からの検出と、着用者のがん発症は別の問題です。物質の種類、含有量、体内への取り込み量、曝露期間などを考慮する必要があります。問題が公表された製品は使用を避け、販売元や関係機関の情報を確認してください。

Q2：SHEINの子供用シューズから基準値の428倍が検出されたのは2023年ですか？

A2：428倍の検出事例が報じられたのは、ソウル市の検査に関する2024年5月28日の報道です。対象となったSHEINの子供用シューズ1点から、フタル酸系可塑剤が許容値の428倍検出されました。2023年の調査結果として紹介するのは正確ではありません。また、この数値は製品中の物質の基準値との比較であり、健康リスクが428倍という意味ではありません。

Q3：新品の服を洗濯すれば発がん性物質は除去できますか？

A3：すべての物質を除去できるわけではありません。洗濯によってホルムアルデヒドの放出量を減らせる場合はありますが、フタル酸エステル、PFAS、重金属などが十分に取り除かれる保証はありません。洗濯表示に従って着用前に洗うことは有用ですが、規制値超過が報告された製品は洗濯だけで安全と判断せず、使用を控えるのが適切です。

Q4：服の発がん性物質は臭いや見た目で見分けられますか？

A4：見た目や臭いだけで判断することはできません。異臭や皮膚刺激は使用を見直すきっかけになりますが、臭いがないことは安全性の証明になりません。素材表示、第三者認証、検査結果、メーカーの情報開示などを確認しましょう。

Q5：ユニクロやZARAなどのファストファッションも危険ですか？

A5：ブランド全体を一律に危険と判断することはできません。個々の製品の素材、加工、化学物質管理、検査結果によって評価は異なります。特定ブランドの製品から有害物質が検出されたという情報を見た場合は、対象商品と検査内容を確認し、ほかの商品にまで結果を一般化しないことが大切です。

まとめ：服の発がん性を正しく理解し、安全な衣類を選ぶために

服に含まれる化学物質の問題は、過度に恐れることでも、根拠なく安全だと考えることでも解決しません。SHEINの子供用シューズからフタル酸系可塑剤が基準値の428倍検出された事例や、グリーンピースによる2025年・2026年の調査は、一部製品に化学物質管理上の問題が存在することを示しています。

ただし、検出や基準値超過が、そのまま着用による発がんリスクの大きさを意味するわけではありません。ホルムアルデヒド、フタル酸エステル、芳香族アミン、PFASなどは、それぞれ性質も健康影響も異なります。物質名、濃度、曝露経路、規制基準を区別して理解することが重要です。

日常生活では、第三者検査や認証の情報が確認できる製品を選ぶこと、新品の服を着用前に洗濯すること、肌に刺激を感じた場合は使用を中止することが基本になります。問題が公表された製品については、洗濯で解決しようとせず、販売元や関係機関の案内を確認してください。

2026年以降も、衣類の安全性を判断するうえでは、検出物質の種類や濃度だけでなく、事業者による改善対応や検査情報の透明性が重要な評価軸になります。価格やブランドの印象に左右されず、根拠のある情報を確認することが、自分や家族の健康を守るための最も現実的な選択です。 （出典: 服 発がん性 影響（Yahoo!ニュース））